世界的な関心を集める経済学の最前線の動きやトピックを、日本経済新聞の編集委員を中心とする気鋭の執筆陣が紹介します。
2020年は、ドイツの社会学者、マックス・ウェーバーの没後100年に当たる年だった。「宗教改革によるプロテスタンティズムの…続き
2021年の世界は、コロナ禍からの回復をめざす。自粛で抑えられた消費、悪化した雇用情勢、劣化した財政構造をどう立て直してい…続き
米証券取引所ナスダックが自市場の上場企業に対して、女性、黒人など人種的少数派(マイノリティー)、LGBT+と呼ばれる性的少…続き
フランスの皇帝ナポレオンはかつて、中国を「眠れる獅子」と呼んだ。中国の習近平(シー・ジンピン)国家主席がこれを引用し「獅子…続き
気候変動への対策は、典型的な「国際公共財」の問題をはらむ。対応をとった国も怠った国もあまねく恩恵を受けるため、"ただ乗り"…続き
欧米でデジタル化に関して、負の側面の議論が盛んになっている。貧しい人や高齢者など対応できない人を置き去りにして、格差を広げ…続き
ベーシックインカム(最低所得保障)と呼ばれる福祉制度の議論が日本で活発になってきた。グローバル化やデジタル化が急速に進んで…続き
「疲れし者、貧しき者、自由の息吹を切望する者たちを、我に与えよ」。19世紀の米詩人エマ・ラザラスのソネット(14行詩)が刻…続き
デマや陰謀論が大きな焦点となった2020年の米大統領選挙。矛先が向いたのは、ツイッターやフェイスブックなどのSNS(交流サ…続き
フランスの経済学者、トマ・ピケティ氏は著書「21世紀の資本」で、「r(利子や配当などとして分配される資本収益率)>g(経済…続き
ESG(環境・社会・統治)を重視する動きが、金融政策を変えようとしている。環境を重視する欧州中央銀行(ECB)は、2021…続き
米主要企業の経営者団体ビジネス・ラウンドテーブルが「Statement on the Purpose of a Corpo…続き
世界を主導する米国の大統領は、歴史の厳しい審判を仰ぐ宿命を負う。在任中に経済的なレガシー(遺産)を残せるかどうかは、最も重…続き
米大統領選まで1カ月余り。「バイデン大統領」が誕生したら、経済政策はどう変わるのか。トランプ政権下で進んだ「米国第一主義」…続き
出口が見えない新型コロナウイルスの脅威が世界を覆うなかで、様々な分野の研究者がコロナ関連の論文を量産している。コロナと経済…続き
ソ連・東欧諸国が共産党支配を倒した東欧革命から30年が過ぎた。共産圏の頂点に君臨したソ連は解体され、軍事同盟のワルシャワ条…続き
11月3日の米大統領選に向けた攻防がいよいよ佳境に入る。与党・共和党のドナルド・トランプ大統領が新型コロナウイルスのパンデ…続き